求人媒体おすすめ20選｜企業向けに特徴・選び方を一覧で解説

求人媒体を選ぶとき、「有名だから」「よく聞くから」という理由だけで決めてしまうと、自社の採用目的に合わない媒体にあたってしまうことがあります。

正社員を採用したいのか、アルバイト・パートを募集したいのか。専門職がほしいのか、それともまずは低コストで求人を出してみたいのか。目的が違えば、候補に入れるべき求人媒体も変わってきます。

求人媒体を選ぶ際、多くの企業が悩むのは「どの媒体に掲載すればよいか」だけではありません。掲載費をかけても応募が来るのか、応募が来ても採用につながるのか、無料掲載や応募課金型はどこまで費用を抑えられるのか、といった不安もあります。

特に中小企業や採用担当者が兼務している企業では、媒体選びの失敗がそのまま採用費や対応工数の負担につながります。そのため、求人媒体は知名度だけで選ぶのではなく、採用目的、課金方式、応募後の対応体制まで含めて比較する必要があります。

この記事では、企業の採用担当者に向けて、代表的な求人媒体20選とあわせて、採用目的別の選び方や掲載前に確認しておきたいポイントを整理しました。

求人媒体の種類や課金方式そのものを詳しく知りたい場合は、こちらの記事もあわせてどうぞ。

関連記事：求人媒体比較一覧｜種類・料金・課金方式から企業向けに選び方を解説
▶https://kyujin-ch.jp/biz-column/job-media-comparison

求人媒体おすすめ20選を見る前に確認したいこと

求人媒体を選ぶ前に整理しておきたいのは、採用目的・募集職種・雇用形態・採用予算・応募対応体制の5つです。媒体名だけで選んでしまうと、自社の採用条件と噛み合わない媒体にあたってしまうことがあります。

求人媒体には、それぞれ得意な領域があります。正社員採用に向いている媒体もあれば、アルバイト・パート採用に強い媒体、IT・Webなど専門職に特化した媒体、無料掲載から気軽に始められる媒体、応募が発生したときだけ費用がかかる応募課金型の媒体まで、性格はさまざまです。

たとえば、都市部で正社員を採用したい企業と、地方でパートスタッフを募集したい企業とでは、比較すべき媒体がそもそも違ってきます。採用予算に余裕がある企業と、掲載費を抑えてまず反応を見たい企業でも、有力候補は分かれます。

求人媒体を眺める前に、まずは次の項目を整理しておきましょう。

確認項目	確認する内容
採用目的	正社員採用、アルバイト採用、専門職採用、低コスト募集など
募集職種	営業、事務、エンジニア、販売、飲食、介護、製造など
雇用形態	正社員、アルバイト、パート、契約社員など
採用エリア	全国募集、都市部、地方、店舗周辺など
採用予算	掲載費をかけられるか、無料掲載から始めたいか
課金方式	掲載課金、クリック課金、応募課金、採用課金など
応募対応体制	応募確認、連絡、面接調整を誰が行うか
採用期限	すぐに採用したいのか、長期的に募集したいのか

求人媒体に「これが正解」というものはありません。どれだけ知名度が高い媒体でも、自社の職種やエリアと合わなければ応募にはつながりにくい。逆に、大手と呼ばれる媒体でなくても、募集条件や採用目的にハマれば十分に戦力になります。

特に中小企業や、採用担当を兼務している企業では、掲載費だけでなく応募後の対応工数まで見ておきたいところです。応募が増えても対応が後手に回れば面接にはつながりませんし、条件に合わない応募ばかりだと、書類確認や連絡対応の負担だけが膨らんでいきます。

だからこそ、求人媒体はランキングの順位で判断するより、採用目的に沿って比較するほうが現実的です。この記事でも単純な順位づけはせず、企業が候補に入れやすい代表的な媒体を、目的別に整理して紹介していきます。

求人媒体おすすめ20選【企業向け一覧】

企業向けの求人媒体は、正社員採用向け・アルバイト/パート採用向け・専門職特化型・求人検索エンジン型・無料掲載型・応募課金型に分けて見ていくと、ぐっと選びやすくなります。

ここでは、企業が候補に入れやすい代表的な媒体を20個ピックアップしました。順位づけではなく、採用目的に合わせて比較しやすいよう整理しています。

なお、各媒体の料金や掲載条件は変更されることがあります。とくに無料掲載の範囲や有料オプション、クリック課金・応募課金・採用課金の有無はサービスごとに異なるので、実際に利用する際は各サービスの公式情報や資料で最新の条件を確認してください。

求人媒体	主な種類	主な対象	特徴	向いている企業
doda	総合求人媒体	中途・正社員	幅広い職種の中途採用に対応	正社員採用を広く進めたい企業
マイナビ転職	総合求人媒体	中途・正社員	中途採用向けの総合求人サイト	正社員採用を強化したい企業
エン転職	総合求人媒体	中途・正社員	求人情報や企業情報を丁寧に伝えやすい	仕事内容や社風をしっかり伝えたい企業
type	総合・職種特化型求人媒体	中途・正社員	IT・営業・管理部門などの経験者採用で候補になる	経験者採用を進めたい企業
Green	IT・Web系に強い求人媒体	IT・Web職	IT・Web業界の求人掲載で候補になる	エンジニアやWeb系人材を採用したい企業
女の転職type	属性特化型求人媒体	女性向け中途採用	女性の正社員・契約社員採用で候補になる	女性人材を採用したい企業
Re就活	若手向け求人媒体	第二新卒・20代	20代・第二新卒など若手採用で候補になる	若手人材を採用したい企業
paiza転職	ITエンジニア特化	エンジニア	ITエンジニア採用に特化	ITエンジニアを採用したい企業
ビズリーチ	ダイレクトリクルーティング	ハイクラス・即戦力	企業から候補者へスカウトでアプローチできる	即戦力人材を採用したい企業
リクナビNEXT	総合求人媒体	中途・正社員	幅広い中途採用で候補になる	多様な職種で募集したい企業
Indeed	求人検索エンジン	幅広い雇用形態	無料掲載と有料のスポンサー求人を利用できる	求人を見られる機会を増やしたい企業
求人ボックス	求人検索エンジン	幅広い雇用形態	採用ボードなどを通じて求人掲載を始めやすい	露出経路を増やしたい企業
スタンバイ	求人検索エンジン	幅広い雇用形態	無料掲載とクリック課金型の広告枠を利用できる	複数チャネルで募集したい企業
engage	採用支援・求人掲載	正社員・アルバイトなど	採用ページ作成や求人掲載に対応	低コストで採用ページを持ちたい企業
Airワーク 採用管理	採用管理・求人掲載	幅広い雇用形態	求人作成、公開、応募者管理を無料で始めやすい	採用管理も整えたい企業
ハローワーク	公的求人サービス	幅広い雇用形態	求人者マイページから求人申込みができる	採用費を抑えたい企業
タウンワーク	アルバイト求人媒体	アルバイト・パート	店舗・地域系の募集で候補になりやすい	店舗スタッフを採用したい企業
バイトル	アルバイト求人媒体	アルバイト・パート	アルバイト・パート求人の掲載で候補になる	若年層や店舗スタッフを採用したい企業
マイナビバイト	アルバイト求人媒体	アルバイト・パート	掲載型・応募課金型など複数プランを検討できる	アルバイト採用を進めたい企業
求人ちゃんねる	応募課金型求人媒体	幅広い求人掲載	掲載無料で始められ、応募が発生した場合に費用がかかる	掲載費を抑えて求人を出したい企業

doda

中途採用向けの定番ともいえる求人媒体です。営業、企画、事務、技術職、管理部門と、幅広い職種で正社員採用を進めたい企業の候補になります。

求人掲載だけでなくスカウトや人材紹介といった関連サービスも揃っているため、利用するときは「求人広告として掲載するのか」「人材紹介も使うのか」を切り分けて確認しておくと判断がぶれません。料金やプランは募集職種・採用人数で変わるので、資料や見積もりで押さえておきましょう。

マイナビ転職

正社員・中途採用向けの総合求人媒体です。若手から中堅層まで幅広い転職者と接点を持ちたい企業に向いています。

営業、事務、販売、技術職、管理部門など複数職種をまとめて募集したいときにも比較しやすい一方、掲載費やプランによって表示のされ方や訴求できる内容が変わります。自社の採用予算と照らし合わせて選びたいところです。

エン転職

こちらも中途採用向けの総合求人媒体ですが、求人条件だけでなく、仕事内容や職場の雰囲気を丁寧に伝えたい企業と相性がいいのが特徴です。

条件面だけで比較されがちな職種より、仕事の中身や社風をきちんと説明したい募集で力を発揮します。原稿の作り込みが成果に直結しやすいので、掲載前に何を訴求するかを整理しておくと安心です。

type

IT、営業、管理部門あたりで経験者を採用したい企業の候補になる中途向け媒体です。総合求人媒体としての顔も持ちつつ、職種によっては経験者層への訴求にも使えます。

採用したい職種と、媒体の登録者層がかみ合っているか。ここを先に確認しておくと、ミスマッチを減らせます。

Green

IT・Web業界の採用でよく名前が挙がる媒体です。エンジニア、デザイナー、マーケター、営業、管理部門と、IT・Web系企業の採用で使われています。

この層の求職者は、仕事内容だけでなく、開発環境や働き方、事業内容、カルチャーまで見ています。Greenを使うなら、求人票はもちろん、企業ページや職場の見せ方まで整えておくと比較で有利になります。料金体系や課金条件はプランで変わるため、掲載前に公式情報や資料で確認してください。

女の転職type

女性向けの中途採用に特化した媒体です。女性人材を採用したい企業や、女性が働きやすい環境を打ち出したい企業に向いています。

求職者は仕事内容に加えて、働き方や産休・育休制度、キャリアパス、職場環境まで見ています。女性採用を強化したいなら、条件面と職場情報をセットで整理しておきましょう。

Re就活

20代や第二新卒といった若手層の採用で候補になる媒体です。未経験者やポテンシャル層を採用したい企業向きといえます。

若手採用では、給与や仕事内容だけでなく、教育体制や入社後のフォロー、キャリアパスも比較されます。経験者採用と同じ書き方では響きにくいので、「育成を前提とした募集」であることをはっきり打ち出すのがコツです。

paiza転職

ITエンジニア採用に振り切った媒体で、スキルを軸にエンジニアと接点を持ちたい企業に向いています。

エンジニア採用では、使用言語や開発環境、担当範囲、技術的な課題、チーム体制までチェックされます。求めるスキルや任せたい業務を具体的に書き出しておくほど、ミスマッチは減らせます。

ビズリーチ

即戦力・ハイクラス人材の採用で候補になる、ダイレクトリクルーティング系のサービスです。掲載して応募を待つだけでなく、企業側から候補者へアプローチしていく運用が前提になります。

管理職や専門職、即戦力を採りたい企業向きですが、スカウト文の作成や候補者対応の工数も相応に発生します。採用担当が能動的に動ける体制があるかどうか、導入前に見極めておきたいところです。

リクナビNEXT

幅広い職種で正社員採用を進めたい企業の候補になる、中途向けの総合求人媒体です。

知名度はありますが、掲載すれば必ず応募が来るわけではありません。募集職種や勤務地、給与条件、求人票の中身が求職者の希望と合っているか。そこを見ながら使う媒体です。

Indeed

複数の求人情報を横断して検索できる求人検索エンジンです。求人の露出を増やしたい企業や、自社採用サイト・採用管理ツール・他媒体と組み合わせて流入を増やしたい企業の候補になります。

検索エンジンでは、求人タイトルや勤務地、給与、雇用形態、仕事内容といった情報が「見つけてもらえるかどうか」を左右します。掲載して終わりにせず、求人票を整えながら運用していくのが大切です。

求人ボックス

こちらも求人検索エンジン型のサービスで、検索経由で求人を見つけてもらいたい企業に向いています。

採用ボードを使った掲載や、検索流入を狙う運用が考えられます。無料掲載から始められるケースもありますが、露出や応募数を伸ばしたいなら、有料掲載や運用方法までセットで確認しておきましょう。

スタンバイ

求人検索エンジン型のサービスです。複数チャネルに露出したい企業や、自社採用ページと連携して応募を獲得したい企業の候補になります。

この手の媒体では、求人情報の整備と運用が成果を分けます。自社の採用ページや求人票が求職者にきちんと伝わる内容になっているか、掲載後に改善できる体制があるか。あわせて見ておきたいポイントです。

engage

採用ページの作成や求人掲載に使える採用支援ツールです。低コストで採用ページを用意したい企業や、求人情報を整理して発信したい企業に向いています。

採用ページを作れるのは便利ですが、ページを作っただけで応募が増えるとは限りません。求人検索エンジンとの連携や求人票の中身、応募導線まで一緒に整えていく必要があります。

Airワーク 採用管理

求人作成や応募管理に使える採用管理サービスです。求人掲載だけでなく、応募者の管理や採用ページの整備まで進めたい企業の候補になります。

複数の求人サイトや検索エンジンと組み合わせると、応募者管理が一気に煩雑になりがちです。どこに求人が出ていて、どの応募をどこで管理するのか。最初に整理しておくと後がラクになります。

ハローワーク

公的な求人サービスです。求人者マイページから求人申込みができ、採用費を抑えたい企業にとっては基本の選択肢になります。

無料で申し込めるのは大きな魅力ですが、応募数や応募スピードは職種・地域によってかなり差が出ます。民間の求人媒体や検索エンジンと併用し、応募経路の一つとして活用する企業も多くいます。

タウンワーク

アルバイト・パート採用で候補になる媒体です。店舗や飲食、小売、サービス業など、地域に根ざした募集でよく使われています。

アルバイト採用では、勤務地・時給・勤務時間・シフト・通いやすさが応募を大きく左右します。検討するなら、対象エリアや掲載プラン、応募後の対応体制まで確認しておきましょう。

バイトル

アルバイト・パート採用向けの媒体で、若年層や店舗スタッフの募集で候補になります。

この層は、仕事内容や条件に加えて、職場の雰囲気や働き方も比較しています。動画や写真といった見せ方を活かすなら、求職者に何を伝えたいかを事前に整理しておくと効果的です。

マイナビバイト

学生、主婦、フリーターと、幅広い層への募集で候補になるアルバイト・パート向け媒体です。

掲載期間やプランで料金が変わり、一部のプランでは応募課金制も案内されています。利用前に、掲載期間・掲載料金・応募課金の有無を確認しておきましょう。

応募を集めるカギは、時給・勤務地・勤務時間・シフトの柔軟性、そして仕事内容のわかりやすさ。「未経験可」「短時間勤務」「週◯日〜」など、求職者がパッと判断できる条件を求人票に盛り込んでおくと、比較されやすくなります。

求人ちゃんねる

掲載無料で始められる、応募課金型の求人媒体です。求人を掲載した時点では費用がかからず、応募が発生したときにはじめて費用が発生します。

掲載費を抑えて求人を出したい企業、求人広告の掲載費に不安がある企業、まずは出してみて反応を見たい企業に向いています。

ただし、応募課金型は「採用できるまで無料」という意味ではありません。応募が発生した時点で費用がかかるので、応募単価や課金対象になる応募条件は、あらかじめ確認しておきましょう。

掲載条件や応募課金の仕組みが気になる方は、求人ちゃんねるの資料をご確認ください

▶資料ダウンロードはこちら

目的別｜自社に合う求人媒体の選び方

自社に合う求人媒体は、採用目的によって変わります。正社員採用なら総合求人媒体、アルバイト採用ならアルバイト向け媒体、専門職採用なら特化型媒体、そして低コストで始めたいなら無料掲載型や応募課金型が候補になります。

まずは次のように、採用目的ごとに候補を並べてみると判断しやすくなります。

採用目的	候補になる求人媒体	見るべきポイント
正社員を採用したい	doda、マイナビ転職、エン転職、type、リクナビNEXTなど	対応職種、会員層、掲載費、応募の質
アルバイト・パートを採用したい	タウンワーク、バイトル、マイナビバイトなど	エリア、時給、勤務時間、応募スピード
低コストで募集を始めたい	Indeed、求人ボックス、スタンバイ、engage、Airワーク、ハローワークなど	無料掲載の範囲、有料掲載の条件、求人の露出
掲載費を抑えたい	求人ちゃんねるなど	掲載費、応募単価、課金対象となる応募条件
専門職を採用したい	Green、paiza転職、typeなど	職種との相性、経験者層、求人内容の具体性
若手を採用したい	Re就活、マイナビ転職など	年齢層、未経験者への訴求、教育体制
即戦力人材を採用したい	ビズリーチ、doda、typeなど	スカウト運用、採用単価、候補者対応の工数
女性人材を採用したい	女の転職typeなど	働き方、職場環境、キャリアパスの伝え方
地方・店舗採用を進めたい	タウンワーク、求人検索エンジン、ハローワーク、地域媒体など	勤務地、通勤圏、地域での認知度

正社員採用なら総合求人媒体と特化型媒体を比較する

正社員採用では、総合求人媒体と特化型媒体の両方を候補に入れて見比べると、判断がしやすくなります。

営業、事務、販売、管理部門と幅広い職種を募集するなら、doda、マイナビ転職、エン転職、リクナビNEXTといった総合求人媒体が中心になります。一方、ITエンジニアやWeb職など専門性の高い職種では、Green、paiza転職、typeなどの特化型媒体も比較対象に入ってきます。

ここで見ておきたいのは、応募数そのものより「面接や採用につながる応募かどうか」。掲載費が高くても採用につながる応募が多ければ、結果的に採用単価は下がります。逆に、掲載費が安くても条件に合わない応募ばかりなら、対応工数だけがかさんでいきます。

アルバイト・パート採用ならエリアと勤務条件を見る

アルバイト・パート採用では、勤務地・時給・勤務時間・シフト・通勤のしやすさが応募を大きく左右します。

店舗スタッフや飲食、小売、サービス業などの募集では、タウンワーク、バイトル、マイナビバイトといったアルバイト向け媒体が中心です。求人検索エンジンやハローワークを併用して、露出経路を増やす手もあります。

媒体選びと同じくらい大事なのが、求人票の見せ方です。「週何日から働けるのか」「未経験でも応募できるのか」「交通費は出るのか」「勤務時間は選べるのか」——求職者が判断する材料を、はっきり書いておきましょう。

低コストで始めたいなら無料掲載型を確認する

採用予算を抑えたいなら、無料掲載から始められる求人媒体や求人検索エンジンも候補になります。

Indeed、求人ボックス、スタンバイ、engage、Airワーク、ハローワークあたりは、低コストで掲載を始めたい企業が比較しやすい選択肢です。ただし、無料掲載といっても、露出を増やすには有料掲載や広告運用が必要になる場合があります。

無料掲載型を使うときは、次の点を押さえておきましょう。

確認項目	内容
無料でできる範囲	求人掲載、採用ページ作成、応募受付など
有料になる条件	クリック、広告配信、有料オプションなど
求人の露出	どこに掲載され、どのように見つけられるか
応募管理	応募者情報をどこで確認するか
原稿修正	掲載後に求人票を修正できるか

無料掲載は採用費を抑えたい企業にとって有効な選択肢ですが、「無料で掲載できること」と「応募が集まること」はまったくの別物です。求人票の中身や勤務地、給与条件、職種の需要しだいで、応募状況は変わってきます。

掲載費を抑えたいなら応募課金型も候補になる

求人広告には、掲載を始めた時点で費用が発生する掲載課金型の媒体があります。この場合、応募が来るかどうかにかかわらず掲載費がかかります。

掲載費の掛け捨てリスクを避けたいなら、応募が発生したときだけ費用がかかる応募課金型の媒体も候補に入ります。求人ちゃんねるのような応募課金型の求人媒体は、掲載した時点では費用が発生せず、応募が来てはじめて費用がかかる仕組みです。

とはいえ、応募課金型は「採用できるまで無料」ではありません。採用できたかどうかではなく、応募が発生した時点で費用がかかります。応募単価や課金対象になる応募条件は、しっかり確認しておきましょう。

掲載費を抑えたい企業は、次のように見比べると判断しやすくなります。

比較項目	確認する内容
掲載費	求人を掲載するだけで費用がかかるか
初期費用	利用開始時に費用が発生するか
応募単価	1応募あたりの費用はいくらか
課金条件	どの応募が課金対象になるか
募集停止	応募数が増えた場合に掲載停止できるか
無効応募の扱い	重複応募や条件外応募の扱いはどうなるか

専門職採用なら職種との相性を優先する

専門職や経験者採用では、媒体の知名度よりも、採用したい職種との相性が決め手になります。

ITエンジニアなら、Greenやpaiza転職といったIT・Web系やエンジニア採用に強い媒体。営業職や管理部門の経験者なら、typeやdodaも比較対象です。ハイクラス人材や管理職を狙うなら、ビズリーチのようなダイレクトリクルーティング系も選択肢になります。

専門職の求職者は、仕事内容の具体性を重視します。担当業務、使用ツール、チーム体制、評価制度、働き方、求める経験——このあたりを具体的に書き込んだ求人票のほうが、比較で選ばれやすくなります。

兼務人事なら運用工数も判断材料にする

採用担当が総務や労務、営業事務などを兼務している場合は、媒体の運用工数も見ておきたいところです。

媒体によっては、求人票の作成、スカウト送信、応募者対応、原稿修正、掲載更新と、担当者の作業が思いのほか多くなります。応募が増えても、返信や面接調整が遅れれば採用にはつながりません。

兼務人事なら、次のような視点で比較すると現実的です。

確認項目	見るべきポイント
求人作成	自社で作成する範囲はどこまでか
応募確認	応募通知や管理画面は使いやすいか
原稿修正	掲載後に修正しやすいか
応募対応	応募後の連絡をすぐに行えるか
複数媒体管理	複数媒体を使う場合に管理が煩雑にならないか
社内報告	応募数や費用を上司に説明しやすいか

媒体選びでは、知名度や料金だけでなく、自社で運用しきれるかどうかも見ておく必要があります。

求人媒体を比較するときの判断軸

求人媒体を比較するときは、掲載費・課金方式・応募の質・採用単価・運用工数・採用できなかった場合の費用リスクを確認します。知名度や掲載費だけで判断すると、自社の採用条件に合わない媒体を選んでしまいかねません。

とくに中小企業や採用予算が限られている企業では、「応募が来なかったとき、どの費用が残るのか」を見ておきたいところです。掲載費を払っても応募が来ないこともあれば、応募が来た時点で費用が発生することもあります。

比較するときは、次の項目をチェックしましょう。

比較項目	確認する内容
掲載費	求人を掲載するだけで費用がかかるか
初期費用	利用開始時に費用が発生するか
課金方式	掲載課金、クリック課金、応募課金、採用課金のどれか
応募単価	1応募あたりの費用はいくらか
採用単価	1名採用するまでにどの程度の費用がかかりそうか
応募の質	条件に合う応募が来るか
対応職種	自社の募集職種に合っているか
対応エリア	勤務地や募集地域に合っているか
運用工数	原稿作成、応募対応、修正、管理にどれくらい手間がかかるか
失敗時の費用	応募が来ない場合や採用できない場合に費用が残るか

掲載費・初期費用

媒体によっては、求人を掲載した時点で費用が発生します。掲載課金型の媒体では、掲載期間やプランに応じて費用がかかるため、応募が来なくても掲載費は発生します。

一方、無料掲載型や応募課金型なら、掲載時点の費用は抑えやすくなります。ただし、無料掲載でも有料オプションや広告配信を使えば費用は発生しますし、応募課金型も応募が来た時点で課金されるので、まったくのゼロというわけではありません。

比較するときは「安いかどうか」だけでなく、どのタイミングで費用が発生するのかを見ておきましょう。

課金方式

求人媒体の課金方式は、大きく分けて掲載課金型・クリック課金型・応募課金型・採用課金型の4つです。

課金方式	費用が発生するタイミング	注意点
掲載課金型	求人を掲載するとき	応募が来なくても掲載費がかかる
クリック課金型	求人がクリックされたとき	応募に至らなくても費用がかかる
応募課金型	応募が発生したとき	採用できなくても応募時点で費用がかかる
採用課金型	採用が決まったとき	採用時の費用が高くなる場合がある

課金方式によって、費用が発生するリスクの形が変わります。掲載課金型は費用を事前に把握しやすい反面、応募が来なかったときの損失が残ります。応募課金型は掲載費を抑えて始めやすい代わりに、応募が発生すれば費用がかかります。

掲載課金・クリック課金・応募課金・採用課金の違いは、こちらの記事で詳しく整理しています。

関連記事：求人媒体比較一覧｜種類・料金・課金方式から企業向けに選び方を解説
https://kyujin-ch.jp/biz-column/job-media-comparison

応募の質

媒体を選ぶときは、応募数だけで判断しないほうが賢明です。いくら応募が多くても、条件に合わない応募ばかりでは、担当者の確認工数が増えるだけで終わってしまいます。

見るべきは、応募数ではなく「採用につながる応募かどうか」です。

見る項目	確認する内容
応募数	どれくらい応募が来るか
有効応募数	条件に合う応募がどれくらいあるか
面接設定率	応募から面接につながる割合
採用率	応募から採用につながる割合
辞退率	面接前後で辞退が多くないか

媒体ごとに、集まりやすい求職者層は違います。若手に強い媒体、専門職に強い媒体、アルバイトに強い媒体——それぞれ色があります。自社の採用条件に合う求職者がいる媒体かどうかを見極めてから選びましょう。

採用できなかった場合の費用

媒体を比較するとき、意外と見落とされやすいのが「採用できなかったときの費用」です。

掲載課金型なら、応募が来なくても掲載費がかかります。クリック課金型なら、クリックされても応募に至らなければ、費用だけが残ることもあります。応募課金型は、応募が発生した時点で費用が発生するので、採用に至らなくても応募費用は残ります。

採用できなかった場合の費用を整理しておくと、媒体選びの判断がぐっとラクになります。

採用結果	掲載課金型	クリック課金型	応募課金型	採用課金型
応募が来ない	掲載費が発生	クリックがなければ費用は抑えやすい	原則、応募費用は発生しない	原則、費用は発生しない
応募は来たが採用できない	掲載費が発生	クリック費用が発生	応募費用が発生	原則、採用費用は発生しない
採用できた	掲載費が発生	クリック費用が発生	応募費用が発生	採用費用が発生

どの方式が向くかは、採用目的や予算しだいです。掲載費を抑えたい企業は無料掲載型や応募課金型が候補になりますし、採用が決まったときだけ払いたい企業なら、採用課金型や人材紹介も比較対象に入ってきます。

運用工数

求人媒体は、掲載して終わりではありません。求人票の作成、掲載後の修正、応募者への連絡、面接調整、応募数の確認——掲載のあとにこそ運用作業が続きます。

とくに複数の媒体を同時に使うと、応募者管理が一気に煩雑になります。媒体ごとに管理画面が分かれていると、応募確認の漏れや返信遅れにもつながりかねません。

媒体を比較するときは、次の点も見ておきましょう。

確認項目	確認する理由
管理画面の使いやすさ	応募確認や原稿修正に時間がかからないか
通知機能	応募にすぐ気づけるか
原稿修正	掲載後に求人内容を改善できるか
応募者管理	応募状況を一覧で確認できるか
レポート機能	応募数や費用を社内で報告しやすいか

兼務人事や少人数の企業では、運用工数が膨らむと採用活動そのものが続かなくなります。媒体選びでは、応募獲得だけでなく、応募後の対応まで含めて考えておきたいところです。

社内説明のしやすさ

BtoBの採用活動では、担当者だけで媒体を決められないこともあります。上司や経営者に対して、なぜその媒体なのか、費用はどのタイミングで発生するのか、採用できなかったときのリスクは何か——きちんと説明できる状態にしておきたいところです。

社内説明では、次の情報があると話が通りやすくなります。

社内説明で必要な情報	内容
媒体を選ぶ理由	募集職種や採用目的に合っているか
費用発生のタイミング	掲載時、クリック時、応募時、採用時のどれか
想定費用	掲載費、応募単価、採用単価の見込み
採用できなかった場合の費用	どの費用が残るか
運用体制	誰が応募対応や原稿修正を行うか
比較対象	他の求人媒体と比べて何が違うか

媒体を選ぶときは、担当者が使いやすいかだけでなく、社内で説明しやすいかも見ておくと、導入後の意思決定がスムーズになります。

---

求人媒体選びでよくある失敗

求人媒体選びでありがちな失敗は、有名な媒体だけで選ぶ、掲載費の安さだけで決める、応募数だけを見る、無料掲載の条件を確認しない、求人票を改善しないまま媒体を変える——このあたりです。

媒体選定を間違えると、掲載費をかけたのに応募が来ない、応募は来たが採用につながらない、応募対応の工数だけが増える、といった事態になりがちです。媒体を選ぶ前に、よくある失敗をひと通り押さえておきましょう。

有名な求人媒体だけで選ぶ

知名度の高い媒体は、求職者に見てもらえる機会こそ多いものの、自社の募集に必ず合うとは限りません。

たとえば、正社員採用に強い媒体でアルバイトを募集しても、求職者層が噛み合わないことがあります。逆に、アルバイト向け媒体で専門職の経験者を採ろうとしても、求める人材には届きにくい。

媒体を選ぶときは、知名度より次の点を見ましょう。

確認項目	見るべき内容
募集職種との相性	自社が採用したい職種の求職者がいるか
雇用形態との相性	正社員、アルバイト、パートなどに合っているか
採用エリア	勤務地周辺の求職者に届くか
求職者層	年齢層、経験、志向性が合っているか
掲載費	予算に対して無理がないか

有名な媒体を候補に入れるのは構いません。ただ、「有名だから安心」と考えるのは禁物です。自社の採用条件と合うかを確かめてから選びましょう。

掲載費の安さだけで選ぶ

掲載費の安い媒体は、採用予算を抑えたい企業にとって魅力的に映ります。とはいえ、安さだけで飛びつくと、応募が来なかったり、条件に合わない応募ばかり増えたりすることがあります。

費用を見るときは、掲載費だけでなく、応募数・応募の質・採用単価までセットで確認しましょう。

見る項目	確認する理由
掲載費	掲載時点でいくらかかるか
応募数	どれくらい応募が見込めるか
有効応募数	条件に合う応募がどれくらいあるか
採用単価	1名採用するまでにいくらかかるか
工数	応募確認や連絡対応にどれくらい手間がかかるか

掲載費が安くても、応募がほとんど来なければ採用には届きません。応募が多くても、条件に合わない応募ばかりなら担当者の対応工数が増えるだけです。

採用費を抑えたいときこそ、安さだけでなく、費用が発生するタイミングや採用につながる見込みまで含めて比べておきましょう。

応募数だけを見て判断する

応募数は、いちばんわかりやすい指標です。だからこそ、応募数だけで媒体の良し悪しを決めてしまうと、採用成果を見誤ることがあります。

見るべきは応募数より「採用につながる応募がどれだけあるか」です。

指標	見るべき内容
応募数	どれくらい応募が来たか
有効応募数	条件に合う応募がどれくらいあるか
面接設定数	応募から面接につながった数
内定数	面接後に内定を出せた数
採用数	実際に入社が決まった数

応募数が多くても、面接につながらなければ採用には近づきません。条件に合わない応募が目立つなら、求人票の内容、給与条件、勤務地、応募条件、そして媒体との相性を見直すサインです。

応募数を増やすこと自体は大事ですが、媒体を比較するときは「面接や採用まで進む応募が来るか」まで見ておきましょう。

無料掲載の条件を確認しない

無料で掲載できる媒体は、採用費を抑えたい企業にとって心強い選択肢です。ただ、「無料掲載」とうたっていても、すべての機能が無料とは限りません。

サービスによっては、掲載そのものは無料でも、露出を増やすための広告配信や有料オプション、クリック課金、応募課金、採用課金が発生することがあります。

無料掲載型を使うときは、次の点を確認しておきましょう。

確認項目	内容
無料でできること	求人掲載、採用ページ作成、応募受付など
有料になる条件	広告配信、クリック、応募、採用、有料オプションなど
掲載期間	無料掲載できる期間に制限があるか
掲載求人数	無料で掲載できる求人数に制限があるか
表示順位	無料掲載でどれくらい露出されるか
応募管理	応募者情報をどこで確認するか

無料掲載は有効な手ですが、応募を増やすには求人票の改善や有料運用が必要になることもあります。費用がかからないことだけでなく、実際に求職者に見てもらえるかどうかまで確認しておきましょう。

求人票を改善せずに媒体だけ変える

応募が来ない原因は、媒体だけにあるとは限りません。求人票の内容がわかりにくい、条件が伝わっていない、仕事内容が抽象的、給与や勤務時間が不明確——こうした状態のままでは、媒体を変えても応募状況は改善しにくいものです。

媒体を変える前に、求人票で次の点を見直しましょう。

確認項目	見直す内容
職種名	求職者が検索しやすい名称になっているか
仕事内容	具体的な業務内容が書かれているか
給与	月給、時給、手当、昇給などが明確か
勤務地	通勤しやすさやアクセスがわかるか
勤務時間	シフト、残業、休日が明確か
応募条件	必須条件と歓迎条件が分かれているか
会社情報	どんな会社か伝わる内容になっているか
応募後の流れ	選考フローがわかるか

媒体を変えるだけでは、採用課題が片づかないこともあります。応募が来ないときは、媒体選びとあわせて求人票の中身も見直してみてください。

応募対応の体制を決めていない

媒体から応募が来ても、対応が遅れれば採用にはつながりにくくなります。とくにアルバイト・パート採用や若手採用では、応募後の連絡が遅いというだけで辞退されてしまうこともあります。

媒体を使い始める前に、応募後の対応体制を決めておきましょう。

対応項目	決めておくこと
応募確認	誰が、どのタイミングで確認するか
初回連絡	応募後いつまでに連絡するか
面接調整	誰が日程調整を行うか
書類確認	必須条件を誰が確認するか
辞退対応	辞退が出た場合にどう対応するか
採用可否	誰が最終判断するか

媒体選びでは、つい「応募を集めること」に意識が向きがちです。でも、応募後の対応が整っていなければ、せっかくの応募を取りこぼしてしまいます。兼務人事や少人数の企業ほど、媒体選定と同時に応募対応の流れも決めておきましょう。

掲載費を抑えて求人募集を始めたい企業へ

掲載費を抑えて求人募集を始めたいなら、無料掲載型の求人媒体や、応募が発生したときだけ費用がかかる応募課金型の求人媒体が候補になります。

求人ちゃんねるは、求人掲載が無料で、応募が発生した場合に費用がかかる応募課金型の求人媒体です。掲載した時点では費用が発生しないので、掲載費を抑えて募集を始めたい企業や、まず出してみて反応を見たい企業に向いています。

たとえば、こんな企業なら求人ちゃんねるが比較候補に入ってきます。

企業の状況	求人ちゃんねるを検討しやすい理由
求人広告に掲載費をかけても応募が来るか不安	掲載時点の費用負担を抑えて募集を始めやすい
採用予算が限られている	初期費用や掲載費の負担を抑えながら求人を出しやすい
複数職種を募集したい	掲載時点の費用負担を抑えて求人を出しやすい
まずは求人への反応を見たい	応募状況を見ながら募集内容を見直しやすい
中小企業・地方企業で採用に悩んでいる	掲載費の掛け捨てリスクを抑えながら募集を始めやすい

ただし、繰り返しになりますが、応募課金型は「採用できるまで無料」という意味ではありません。応募が発生した時点で費用がかかるので、応募単価や課金対象になる応募条件は、事前に確認しておきましょう。

求人ちゃんねるを検討するなら、次の項目を押さえておくと安心です。

確認項目	確認する内容
掲載費	求人を掲載するだけで費用がかかるか
初期費用	利用開始時に費用が発生するか
応募課金	どのタイミングで費用が発生するか
応募単価	1応募あたりの費用はいくらか
課金対象	どの応募が課金対象になるか
掲載条件	掲載できる職種や雇用形態に制限があるか
掲載後の修正	求人票を修正できるか
応募後の流れ	応募者情報をどのように確認するか

媒体を選ぶときは、知名度や料金だけでなく、費用が発生するタイミングまで確かめておくことが大切です。掲載費を抑えて求人募集を始めたい企業は、求人ちゃんねるの資料で、掲載条件や応募課金の仕組みをのぞいてみてください。

まとめ｜求人媒体は採用目的と費用発生タイミングで選ぶ

求人媒体は、採用目的・募集職種・雇用形態・採用予算・費用発生のタイミングを見比べて選ぶものです。ランキングや知名度ではなく、自社の採用条件に合う媒体かどうかで判断しましょう。

正社員採用なら、総合求人媒体や職種特化型媒体が候補に。アルバイト・パート採用なら、勤務地・時給・勤務時間・シフト条件に合う媒体を選びます。専門職や経験者採用では、対象職種に強い媒体を比べると判断しやすくなります。

採用予算を抑えたいなら、無料掲載型や求人検索エンジン、応募課金型も候補です。ただし、無料掲載や応募課金型は「費用が一切かからない」わけではありません。どのタイミングで費用が発生するのか、どの応募が課金対象になるのか——ここは必ず確認しておきましょう。

媒体を選ぶときは、次の観点で見比べてみてください。

比較項目	確認する内容
採用目的	正社員、アルバイト、専門職、若手、即戦力など
募集職種	媒体の求職者層と合っているか
雇用形態	正社員、アルバイト、パートなどに対応しているか
掲載費	求人を出すだけで費用がかかるか
課金方式	掲載課金、クリック課金、応募課金、採用課金のどれか
応募の質	条件に合う応募が来るか
運用工数	応募対応や原稿修正を自社で対応できるか
失敗時の費用	応募が来ない場合や採用できない場合に費用が残るか

求人媒体に、ひとつの正解はありません。媒体ごとの特徴を比べながら、自社の採用目的と予算に合う方法を選んでいきましょう。

掲載費を抑えて求人を出したいなら、掲載無料で始められる応募課金型の求人媒体も選択肢になります。求人ちゃんねるは、求人掲載が無料で、応募が発生した場合に費用がかかる求人媒体です。掲載費に不安がある企業は、資料で掲載条件や応募課金の仕組みを確認してみてください。

▶資料ダウンロードはこちら